他社で借りる時、おまとめローンは審査に関係ある?

今年の初めごろに2社だった借り入れ先を3社に増やして利用していたのですが、返済する日や返済のやり方がばらばらで正直やりにくいので、この際「おまとめローン」などでひとまとめにしてしまおうかと考えています。

任意整理などは行うだけで信用情報にその情報が載せられてその後の借り入れ審査などに影響がかなりある、ということを聞いたことがあります。

それと同じように「おまとめローン」を使うと今後新たに借り入れする時などに不利になったりするのでしょうか。

多少響く可能性は有りだが任意整理よりは影響無し

「おまとめローン」は複数の金融会社から借り入れしている借金を1社にまとめるための仕組みで、新たに1社から今までの3社から借り入れしている総借入額分を借り入れして3社に返済する、というものですね。(こちらもご参考に→おまとめローンはいいことばかり?

それに対して「任意整理」はどういうものかというと、出来る限り借金を返したいと思っているけど返すことが難しいという人が公的機関(裁判所など)を通さずに借り入れ先と話し合いをして借り入れ額を減額してもらう、というものです。

話し合いやその他書類作成などは全て弁護士にお願いすることも出来ますので自分で何か特別なことをする必要がないということと借り入れ金額を大きく減額することが出来るという点が大きなメリットになります。

さて、この二つの大きな違いは「キャッシングの一つを使って借金を整理する」か「法律を使って借金を整理する」かの差です。

「おまとめローン」はあくまでキャッシングサービスの一つなので通常通り借り入れをしている状態とほとんど変わりはありません。(総量規制の対象外になる、など多少の差はあります)

対する「任意整理」は債務整理の一環なので整理時に法律を通しながら事を進めていきます。

その結果、「任意整理」の場合は信用情報に任意整理したことが書き込まれてしまい、いわゆるところのブラックリストに載ってしまう状態になるのですが「おまとめローン」の場合はブラックリストに載ってしまったり信用情報に傷がついてしまうことはありません。

◆「おまとめローン」であれば審査に問題はない?

「任意整理」との大きな違いはブラックリストに載るか否か、という点でした。

ただし、キャッシングを行うことになりますので借り入れ有、という情報は載せられることになります。そのため、住宅ローンなどを組む場合などに多少マイナスになる可能性はありますので審査が少し緩めのところを探す必要はあるかもしれません。

しかしこういった場合に一番ネックになってくるのが今までの借り入れ情報と返済履歴です。

返済遅延の有無やどれだけ借り入れをしてきているかなどによって審査が通るかどうかが変わってきますので日頃から返済に遅延が出ないように気をつけておきましょう。

【参考ページはこちら】
ブラックでももちろんおまとめローンはできるよね?

どうしておまとめローンは審査に関係ある?に答えます

複数の金融機関から借金をしているから、この借金を一本にまとめることで、返済を少しでも楽にしたいと考える人は、当然おまとめローンが魅力的ですよね。

しかしこのおまとめローンを組むためには、おまとめローン一本化の審査に通ることができないと、いけないのです。

そう、ですからおまとめローンは審査に関係ある?というあなたの疑問の答えは、ずばりイエスです。

おまとめローンの審査に通るためのポイントをおさえることで、この審査も味方につけることができます。ですからおまとめローンを申し込む前に、ぜひもう一度見直してみてみることで、今すぐ行うことができる改善点も、見えてくるはずです。

今他社の金融機関から、どれくらいの借り入れを行っているか考えてみてください。

なぜならここで重要になってくるのは、借り入れ件数だからです。もし今の借り入れ件数が多いのなら、注意が必要です。

ぜひおまとめローン一本化審査に申し込む前に、その件数を減らしてみましょう。できれば3件以内がいいです。

借り入れ件数が5件以上の場合は、審査が厳しくなってくるので、そのような件数は避けるべきが賢明でしょう。

なぜなら複数の借り入れは、審査員にとって信用の有無を測るひとつの判断となるからです。

他社からの借り入れ件数が多ければ多いほど、一度に借り入れることができる金額は小さいです。その額をさまざまな金融機関から借りることで、信用が低くなることを忘れてはいけません。

たとえあなたと同額の借り入れがあったとしても、その人の借り入れ件数が少ないと、そちらのほうが信用が高くなり、おまとめローン一本化の審査に、通過してしまうのです。これらの事態を踏まえ、ぜひチェックしてみてください。

またブラックリストに載ってしまうことも、審査をさらに厳しくしてしまう条件となってしまいます。支払いの延滞や遅滞がないか、日ごろのさまざまな支払いには、十分配慮する必要があります。

閉じる